東洋経済大型小売店情報
(株)東洋経済新報社が調査・収集した全国の大型小売店約2万店の最新詳細情報を収録。データの特徴は次の通りです。
- 全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市計画の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。
- 百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店(店舗面積1000m2超)を収録した、わが国最大規模のデータベース。
- 営業中の店舗のほか、新規出店予定や変更(増床)予定店舗の情報も収録。立地法下の“新鋭店”がリードする業界・商圏の再編動向をフォロー。
主な収録情報は、施設情報(店舗名、住所ほか)、開店情報 (店舗面積、開店年月ほか)、営業情報(業態、主要販売品ほか)、核店舗情報(核店舗の企業名、店舗面積)、立地情報(立地タイプ、最寄駅・近接幹線道路ほか)など。ただし、施設や核店舗によって収録されていない項目があります。
データの更新は原則年1回、8月頃です。
検索条件
一括検索メニューでは会社名に核店舗名で検索し、一覧から核店舗を選び、当該核店舗を収容する施設一覧を表示します。会社名以外の検索条件は無効です。
東洋経済大型小売店情報メニューでは施設や核店舗の属性条件で検索し、施設一覧を表示します。
施設名
施設の建物名や通称、愛称を全角で入力します。スペース区切りで複数入力するとOR検索になります。
核店舗名
店舗名を全角で入力します。スペース区切りで複数入力するとOR検索になります。
施設情報
所在地
所在地の都道府県を選択します。
所在地コード
所在地コードを使用して、詳細な指定が行えます。
所在地リストとコードを両方指定するとOR検索になります。
電話番号
電話番号を半角数字で市外局番から、ハイフンを除いて入力します。
例)03-3270-0251 は 0332700251 と入力。
最寄り駅・道路
鉄道路線と駅の名称、または幹線道路(国道、県道等)の路線名を入力します。
業態、立地、取扱い品目
立地、取扱い品目、業態を選択します。選択しない場合はすべてを対象に検索します。
核店舗情報
営業状態、業態、規模
営業状態、業態、規模を選択します。選択しない場合はすべてを対象に検索します。
見出し一覧の見方
一括検索の見出し一覧から核店舗を選ぶと、当該核店舗を収容する施設を一覧表示します。
施設一覧の見出しから施設を選ぶと、施設や収容する核店舗の情報を本文に表示します。施設名、所在地、業態から並び順を指定し施設一覧を表示します。見出し一覧画面でも並び順を変更することができます。
見出し一覧画面の共通機能についてはこちらをご覧ください。
本文の見方
本文画面についてはこちらをご覧ください。
東洋経済大型小売店情報の収録データ
施設情報
施設名 | 原則として、当該商号施設を含む建物の名称。ただし、建物の名称だけではわかりにくい場合、建物や商業施設の通称・愛称や主な核店舗名をカッコ内に補記。
字数の多い店舗名称は、略称や略称記号を用いて表記した場合がある。
略称記号
S:ショッピング | HC:ホームセンター |
SC:ショッピングセンター | NT:ニュータウン |
SP:ショッピングプラザ | ST:ショッピングタウン |
調査時点で進出や撤退をしている場合や予定している場合、施設名の後の→に続いて営業状態を表示。
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住所、電話番号 | 代表的な住所を表示。住居表示未整備区域にある施設は地名、地番を表示。代表的な住所以外は「外2」などと表記。 |
設置者名 | 施設を設置する者の法人、個人を表示。主な設置者以外は「外2」などと表記。 |
届出年月 | 2001年1月までに開店した店舗に関しては、原則として当該建物の設置者による大店法3条の届出日または公示日。2001年2月以降に開店した既存店、および新設・変更店については、店舗の設定者(当該建物の所有者)による立地法第5条第1項(新設)、同法付則第5条第1項(既存店の変更)等の届出日。 |
開設年月 | 既存店の場合は、開店年月(創立年月、大型店として開店した年月の場合もある)。新設予定店の場合は、開店予定年月。ただし、新設計画が予定通り実現せず、予定年月を過ぎているが届出時点の開店予定年月のままのもある。 |
撤退年月 | 撤退年月または撤退予定年月を表示。 |
業態 | 次の11業態に区分
業態区分
百貨店 | 原則として衣食住に関する各種商品を扱う小売業を営み、主として対面販売方式を採るもの。月賦百貨店も含める。 |
スーパー | 主としてセルフサービス販売方式を採る小売業を営むもの。 |
食品スーパー | スーパーのうち主として食料品を扱うもの |
ホームセンター | DIY関連用品など住関連用品を主として扱い、セルフサービス販売方式を採るもの。 |
専門店 | 衣料、家具、家電、書籍、医薬品など、主として単品(関連商品を含む)、ないしは特定分野の商品を扱う小売業を営むもの。 |
ショッピングセンター | 業態の異なる複数の小売店舗が「核となる小売店」を中心に集まり、これらに加えて飲食・サービス・アミューズメント施設なども配置されている一連の商業施設。 |
寄合百貨店 | 以上の諸業態に該当せず、核店舗がなく(あっても全体に占めるウェイトが低く)、複数の業種の多数の店舗から成るもの。 |
生協・農協 | |
小売市場 | |
その他 | 以上の9業態のいずれにも該当しないもの。 |
不明 | 不明のもの。 |
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取扱い品目 | 主な販売品目を最大6品目まで表示。 |
規模 | 原則として、大型店:店舗面積が1000m2以上、中型店:500m2以上1000m2未満、その他の3つに分類。 |
店舗面積 | 店舗面積の合計を表示。 |
営業時間 | 当該商業施設の中心的な店舗の開店・閉店時刻(24時間表記)。ただし、「20:00 」には、それ以前の閉店時刻の場合を含む。また、「24時間営業」などの注記も表示。 |
立地 | 店舗の立地環境を次の6タイプに区分。
立地の種類
ターミナル型 | 郊外住宅街型 |
駅前・駅近辺型 | 郊外幹線道路沿型 |
商店街型(駅商店街から離れたもの) | その他(以上の5タイプに該当しないもの) |
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最寄り駅・道路 | 当該店舗へのアクセスに利用される鉄道路線と駅の名称、または幹線道路(国道、県道等)の路線名。 |
付帯施設 | 駐車場の位置・収容台数、駐輪場の位置・収容台数、荷さばき施設の位置・面積、廃棄物等の保管施設の位置・容量、駐車場利用可能時間帯、駐車場出入口の数・位置、荷さばき可能時間帯。 |
小売店数 | 当該商業施設に入居している小売業者の数。 |
更新年月 | 東洋経済新報社が調査・収集し、情報を更新した年月。 |
核店舗情報
核店舗名 | 当該建物における中核的な店舗の企業名(一部個人名)で、店舗面積の大きい順に4つまで掲載。
調査時点で進出や撤退をしている場合や予定している場合、店舗名の後の→に続いて営業状態を表示。営業状態の種類は以下の通り。
営業状態の種類
無印:既存店 | 予定:新設予定店 |
撤退:撤退店 | 撤退予定:撤退予定店 |
休業中 | 申請取り下げ | |
業態 | 核店舗の業態。区分は施設情報と同一。 |
店舗面積 | 核店舗の店舗面積。 |
営業時間 | 核店舗の開店・閉店時刻(24時間表記)。 |